景気後退を受け、さまざまな分野で足踏み状態が続く米国だが、最近は公立大学にも陰りが出ていることが分かった。
通常、私立大学より安価な教育費が魅力の公立校だが、景気低迷を受け州からの支給額が大幅減となり、授業やプログラムの削減、授業料の値上げなどを余儀なくされ 、生徒にとっては厳しい状況が続いている。
ミシガン大学元教授のピーター・マクファーソン氏は景気低迷が長引けば、人員削減により学生１人当たりの教授数が少なくなるほか、１授業当たりの生徒数が増えるなど、教育の質の低下を引き起こしかねないと危惧しており、州および連邦政府は、未来を担う若者の支援を惜しむべきでないという見解を披露している。
