ニューヨーク市保健衛生局がこのほど発表した市の大気調査（ＮＹＣＣＡＳ）の結果によると、市内全域において大気中に含まれる有害物質のレベルが過去６年間で大きく低下していることが分かった。
同調査は2008～14年まで市内各地の大気サンプルを収集、分析したもの。最も改善がみられたのは二酸化硫黄の濃度で、68％減少した。また、二酸化窒素や一酸化窒素の濃度が減少したほか、オゾン濃度は６年間ほぼ同じレベルだった。
調査に関わったクイーンズカレッジのホルガー・M・エズル教授はこの結果について、「暖房用燃料をよりエコなものへ転換したり、環境に配慮したビルの建設を推奨するといった市の政策が成果を上げたため」としている。
一方、調査では、建物が密集し交通量も多いマンハッタン区とブロンクス区サウスブロンクスで、依然として汚染物質の濃度が高いことも明らかになった。アッパーウエストサイドとイーストサイドでは、ブルックリン区ベイリッジの10倍以上の二酸化硫黄濃度が検出されている。
調査結果を受けて、市では今後、暖房をより環境に優しいシステムに変えるよう推進するプログラムを開始するほか、ブロンクス区では新しく土地開発を行う場合には、市からのエコ認定を受けることを義務づけるという。
マンハッタン区内で大気モニターを設置するＮＹＣＣＡＳの職員 （Photo by Jonah Haviland-Markowitz）
