【13日付amニューヨーク】ニューヨーク市で10月9日から16日まで、レストラン・レスキュー・ウィークが初めて開催される。食品が無駄に廃棄される、いわゆる「食品ロス」の問題を喚起し、削減するのが狙い。
「外食するなら、食品を無駄にせず、社会に貢献している店を選んでみては?」。こう提案するのは、非営利団体レスキューイング・レフトオーバー・キュイジーヌを統括するロバート・リーさん。マンハッタン区の金融街を中心に、ボランティアを使ってレストランで余った食材を集め、フードパントリー(貧困者のための食料供給所)に届ける活動を行っている。
レスキューウィークに参加するレストランでは期間中、定価の5%から10%を割り引きする。各レストランは余った食品を食料供給所やホームレスシェルターなどに寄付する。食事をすれば、そうした店を支援できる。オーガニックコーヒーの「プレタマンジェ」や野菜をふんだんに使った「ディグイン」といったチェーン店の他、マンハッタン区アッパーウエストサイドのベーカリー、「ミルフィーユ」、同区ソーホーのベーグル店「バズベーグル」、ブルックリン区ダンボのアメリカ料理レストラン「ビネガー・ヒル・ハウス」などが参加する。
米農務省によると、米国内で流通する30から40%の食品が食品ロスとなっている。一方で、2014年にはニューヨーカーの140万人が食事を満足に取れていない状態にあるという。レスキューウィークはこのギャップを埋める一助となりそうだ。