連載1009 日本の「EV敗戦」濃厚か？
上海モーターショーが示す自動車の未来図 （下）
（この記事の初出は2023年4月25日）
もはやテスラ、BYDにかなわない
トヨタは、なぜかいまも水素にこだわり、FCVの普及に注力している。
しかし、イーロン・マスクは、当初からFCVに否定的だった。そのため、「fuel cells（燃料電池）はfoolcells（バカ電池）だ」という発言を繰り返してきた。
その発言を、豊田章男社長（当時）は許せなかったのだろうか、一時、EV化に対処するために提携していたというのに、2016年末にトヨタはテスラとの提携を解消、完全に手を切った。
ところが、その後、テスラの販売台数は年を追うごとに伸び続け、2022年には131万台に達した。これは前年比40％増で、今年（2023年）は50％増で200万台以上になると予想されている。
もし、このままテスラが毎年50%増を続ければ、2025年には350万台に達することになる。
この350万台という数字は、トヨタがEV戦略で掲げている2030年の目標販売台数である。テスラが2025年でやることを、トヨタは2030年でやると言っているのだ。この差は大きすぎる。
EVでテスラに次ぐメーカーとなったBYDも、この先、同じように販売台数を伸ばすだろう。
中国には、2020年に中国自動車工程学会が作成した「NEVのロードマップ」がある。それによると、国内の新車販売に占める内燃機関車（ガソリン車＋ディーゼル車）の比率は、2025年に40％、2030年に15％、2035年に0％としている。このロードマップ通りに行くと、2030年にはEVが少なくとも市場の過半を占めることになる。
2026年10モデル150万台は可能なのか？
トヨタが、EV開発に本腰を入れるようになったのは、おそらく2020年ごろと推測される。しかし、そのやり方は可能なかぎり既存のプラットフォームを活かし、なおかつPHEVと並存させていくというものだった。
そうして昨年、トヨタ初の量産EVとして発売したのが「bZ4X」だった。ところが、「bZ4X」は欠陥車で、発売後すぐにリコール。3カ月後に発売を再開したが、今日までほとんど売れていない。
その結果、2021年12月に発表した「2030年に30車種のEVを展開」という計画を見直すことになり、2023年1月の社長交代発表とともに、「2030年までにEV350万台販売」という新たな目標を掲げた。
そうして、4月 7日の新体制発表記者会見で、佐藤恒治・新社長は、2026年までに新たに10モデルを投入し、年間150万台を販売するという新目標を明らかにした。
この新EVは、新しいプラットフォームからゼロからつくるというが、はたして間に合うのだろうか？
（つづく）
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※本コラムは山田順の同名メールマガジンから本人の了承を得て転載しています。
山田順
ジャーナリスト・作家
1952年、神奈川県横浜市生まれ。
立教大学文学部卒業後、1976年光文社入社。「女性自身」編集部、「カッパブックス」編集部を経て、2002年「光文社ペーパーバックス」を創刊し編集長を務める。2010年からフリーランス。現在、作家、ジャーナリストとして取材・執筆活動をしながら、紙書籍と電子書籍の双方をプロデュース中。主な著書に「TBSザ・検証」（1996）、「出版大崩壊」（2011）、「資産フライト」（2011）、「中国の夢は100年たっても実現しない」（2014）、「円安亡国」（2015）など。近著に「米中冷戦 中国必敗の結末」（2019）。
