住宅の問題、健康データ活用で発見
NYU研究者、アパートを調査
ニューヨーク市の危険なアパートを巡り、住人の健康データを利用することで、住宅内の体系的な問題を発見することができることが、ニューヨーク大学（NYU）の研究者による新たな報告書で分かった。市が最近発表した調査によると、雨漏りや穴あき、ペンキのはがれ、ネズミの侵入などが全5区で増加傾向にあるという。「311」への通報で明らかになるよりも前に、状況を把握できるのが特徴だ。
報告書は、このほど「ヘルス・アフェアーズ」誌に掲載。それによれば、NYUの研究者たちは、ニューヨーク市の公的擁護機関が毎年発表する「家主監視リスト」に記載された建物の入居者の健康保険請求を調査した。その上で、劣悪な住環境が呼吸障害や心臓疾患、さらには精神疾患をどのように悪化させるかを測定した。調査は、低所得者層が多く暮らすアパートの状況が悪化していることを受けて行われた。
統計によれば、ニューヨーク市民の4分の1以上がネズミと同居しているという。調査にあたったNYUのダニエル・ニール准教授は「ある建物で、すでに喘息が急増していることがわかれば、空気の質に影響を及ぼしている可能性がある潜在的な違反や危険を探すことができる」と期待感を示す。（20日、ゴッサミスト）
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