NY10代の半数、メンタル不調
定期的なサポート受診は少数
ニューヨーク市の10代で、うつ病と不安症が広がっており、48％の人で軽度から重度までの症状が出ていることが、市保健当局が公表した精神衛生報告書で明らかになった。大多数は高い回復力を感じているものの、定期的にメンタルサポートを受ける相手がいる人は少数にとどまっていた。
当局が、こうした報告書を作成するのは初めてで、市民を対象に調査した。「ニューヨーカーのメンタルヘルスの現状」と題した報告書は、パンデミック前後において、市民のメンタル面の状態や、どのような変化が生じたかなどについて記した。うつ病などに見舞われた10代が回復した主な要因としては、音楽鑑賞などが挙げられる。人種別では、ラテン系や黒人、白人の方がアジア系よりも症状を訴える割合が高かった。
一方、800万人以上の人口を抱えるニューヨーク市で、成人の5人に1人近くが不安症と診断され、4人に1人が精神障害を経験していることも分かった。診断を受けた成人の大多数は治療を受けることができたものの、3分の1は受けられなかった。
パンデミック前後の精神疾患経験者の推移を見ると、コロナ前の5％が、2022年には約14%に上昇、23年は8%にまで下がった。報告書は「パンデミックの最悪の影響から回復しつつあるが、長期的な影響はまだ進行中だ」と指摘している。（3日、NBCニューヨーク）
