コロナ後遺症、お役立ちガイド
受診やサポート、専門クリニックも
米疾病対策センター（CDC）が2020年から毎月実施している調査によると、コロナ感染者の約3割が後遺症に悩まされている。後遺症の疑いがあれば、主治医を受診しよう。主治医が対応しない場合、NYC Health + Hospital（H＋H）のホットライン（844-692-4692）で、別の医師を探せる。
健康保険未加入者は、H＋Hのアフターケア・プログラムを利用できる。また、ブロンクス、ジャクソンハイツ、ブルックリンのCOVID19センター・オブ・エクセレンスは、支払い能力、在留資格、性自認を問わず受診可能。ニューヨーク市にはH＋H、ノースウェル・ヘルス、NYUランゴンなど複数の医療システムに、18カ所の後遺症専門クリニックがある。市で小児の後遺症を扱うのは、スタテン島のリッチモンド大学メディカルセンターのみ。ニュージャージー州リビングストンのクーパー・バルナバ・メディカルセンターには、小児向けプログラムがある。
臨床試験への参加希望は、主治医に相談する。RECOVERの月刊ニュースレターに登録すれば、参加募集や最新情報が得られる。後遺症がADA法の対象となり、障害者手当や給付を受けられる場合もある。判断には米労働省が無料で提供する「Ask JAN」が便利だ。また、Andrew Kantor弁護士は、給付申請方法を概説している。支援団体「Long COVID Families」や「The Network for Long COVID Justice」、書籍「The Long COVID Survival Guide」も役立つ。（7月30日、ザ・シティ）
