塩、コーヒー、教科書まで軒並み値上がり　トレジョの卵は一人1パックまで

　「え、共産主義の国？」
と、デザイナーのアニタさんは驚いた。トレーダー・ジョーズの卵売り場に「卵は一人1日1パックまで」との貼り紙。しかも、店員がまるでお客を見張るかのように棚の前をウロウロしている。

トレーダー・ジョーズの卵売り場に表れた貼り紙。巷では1ダース10ドルのパックが3.49ドル〜でお客が一時殺到した（13日、アッパー・イースト・サイド / Photo: Keiko Tsuyama）

卵の価格は1月、前年比で53%も上昇した（米商務省、消費者物価指数＝CPIによる）。鳥インフルエンザの流行という特殊な要因によるものだが、実は価格高騰は食品全般にわたる。卵に続いて塩・香辛料が10.3%、インスタントコーヒー（7.1%）、ベーコン（6%）、豆類（5.6%）、牛ひき肉（5.5%）、キャンディー・ガム（5.4%）と続く。

この結果、家計のうち食品の支出は、1年前に比べて1.9%も上昇。レストランや学食にいたっては、3.8%負担が増えた。

エネルギー価格は、ガソリンが4.9%、電力が1.9%と上昇率は大きい。車両保険（11.8%）、大学の教科書（10.7%）、郵送料（8.4%）、病院・高齢者ケア（8.1%）、女子アパレル（8%）、タバコ（7.9%）、航空運賃（7.1%）、獣医（6.6%）、スポーツイベント（6.5%）、男子アパレル（6.1%）と生活に必要なサービス関連も軒並みに急上昇している。

SNSでは「トランプは大統領になったら、インフレをストップさせると言っていたのに（絵文字の涙顔）」という声も聞かれる。

メキシコ料理レストランを経営するアルマンド・デ・ラ・クルーズさんは、困り切っている。「卵だけではない。ブランチに必要なベーコンやハム、レタスも値上がりした。それでもお客にたくさん来てもらうしかないので、ハッピーアワーを長くした」と話す。

価格高騰が止む見通しは立っていない。トランプ大統領は、中国からの輸入品に10％の関税を課すと表明。引き上げが始まった場合、その打撃は大きい。「メイド・イン・チャイナ」の製品に囲まれた生活をしている市民に負担が跳ね返ってくる。

トランプ氏が2018年、中国製品に20%の関税を課した際、洗濯機の価格が3カ月以内にほぼ関税の引き上げ率に匹敵する18.2%も上昇した（ウォール・ストリート・ジャーナルによる）。

労働省が12日発表した1月の消費者物価指数は前年比3.0%上昇。前月比では0.5%上昇と、2023年8月以来、約1年半ぶりの大幅な伸びを記録した。（津山恵子）　