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共同通信
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地下鉄サリン事件の被害者を支援するNPO法人「リカバリー・サポート・センター」(東京)が、2023年に被害者のうち約200人を調査した結果、24.1%の男女が心的外傷後ストレス障害(PTSD)を抱えている可能性が高いことが、28日分かった。00年から毎年、数百人を対象に定期的に調査を続けてきた。体の不調を訴え続ける当事者もおり、1995年の事件発生から30年近くたってもなお、症状と折り合いをつけながら生活する実態が浮かび上がった。
地下鉄サリン事件では6千人以上が重軽症となった。同法人は00年から年1回、希望する被害者の検診を行い、その際、PTSDも含めた心身の状態も尋ねてきた。
「場面がいきなり頭に浮かぶ」「考えないようにしている」など22の質問に「0~4点」の5段階で回答し、計25点以上となればPTSDの疑いがあるとされ、その割合は00年は男性26.7%、女性38.8%だった。
10年は男性20.3%、女性45.5%となり、直近の23年は男女ともに24.1%だった。
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