新型コロナウイルスの影響で、 マンハッタン区51丁目５番街にあるセントパトリック大聖堂が財政難に陥っている。ニューヨークタイムズが19日、報じた。
通常、同大聖堂への訪問者は90％が地域外の在住者。献金やギフトショップの売り上げで月100万ドル（約１億715万円）の歳入があった。ところが、コロナ禍で大聖堂も３月に閉鎖。６月28日に日曜ミサを再開したが、旅行客の参加が激減した。通常１万5000人の定員を、入場制限で1800人に減らしたが、これまでのミサに集まったのは400人にすぎない。このため400万ドル（約４億2800万円）の歳入が不足。光熱費の支払いも難しくなる。大聖堂のロバート・リッチー司祭は、「このようなことは今までなかった。イースターはなし。夏の観光シーズンも壊滅的。ディナーなど寄付金集めもできない」と頭を抱える。
ビラノバ大学のマシュー・マニオン教授によると、米国内にあるカトリック教会177教区の内92教区で３月以降、歳入が半減した。セントパトリック大聖堂は、ニューヨーク大司教区から支援はなく、逆に、歳入の８％を大司教区に収める立場にある。ただ、給与保護プログラム（PPP）の対象となり、連邦政府から100万ドル弱の支援を受けて、50〜80人の従業員は解雇を免れた。それでも、献金は頼みの綱。リッチー司祭は「できる方はどなたでも」と献金を呼びかけている。
