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共同通信
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文部科学省は23日、小中学生約7400人を抽出して初めて実施した近視の実態調査の結果を発表した。学年が上がるほど、近視とみられる児童生徒の割合が多くなる傾向が示され、症状が重くなるケースも増えると判明した。だが、学校での検査のため厳密な診断ができず、正確な近視の割合は不明としている。
文科省は、学年が上がればスマートフォンやゲーム機の使用時間が長くなり、目の負担も増えることが背景にあるとみている。教員らからは、デジタル端末を活用する授業が本格化し、目の健康リスクがさらに高まるとの指摘がある。文科省は、2022、23年度に追跡調査して影響の有無を確認する。