人気交流サイト「Meetup」でも、“リケジョ”のための様々なサークルやイベントが存在している
理系分野における女性社員比率の伸び悩みを受け、ニューヨーク市が教育機関や企業と共同で実施している女性研究者育成プログラムに期待が高まっている。
技術系企業に勤める女性にとって全米で５番目に働きやすい環境と言われているニューヨークでは多くの団体が育成プログラムを実行しており、理系女子支援団体、Girls Who Codeの創設者であるレシュマ・シャウジャーニ氏によると、「理系の世界は男性だけのものというステレオタイプを払拭し、コンピューターサイエンスは男子だけのものではなく、女子でも挑戦できる分野だと知ってもらうことが大切だ」という。Girls Who Codeなどをはじめとする各団体は市と共同で女子が理系分野に興味を持つよう働きかけており、ＮＹＵの工学学科も女性教授を増やし、女子学生数も今や全生徒数の26％を占めるまでに伸びたという。
加えて、デ・ブラジオ市長によるTech Talent Pipelineという就職支援プログラムの参加者のうち、55％は女性という結果が出ており、市長も支援に前向きだ。その他にも一般企業が女性による起業サポートやトレーニングを実施している。
「優秀な女性を雇用し、職場を多様化したいと思っている企業はたくさんある」と大手銀行キャピタル・ワン・ファンデーションのキャロライン・バーコウィッツ氏は話した。
